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古田隆彦
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応用社会学者
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「共効」を素材として「私効」に変えられるか?
生活民の差汎化対応で、2つめに求められる行動は、「 共効」を素材として差延化し、「私効」に変 える ことです。 企業側の差し出す新商品には、常に機能、記号、体感、遊戯、真摯などで、 新しいネウチ(共効) が付加されています。 しかし、生活民自身にとっては、それらが自らの生活に本当に ネウチ(私効)があるか否か は 、必ずしも決まっているわけではありません。 とすれば、さまざまな新共効を私効に変えられるか否か、を冷静に見分けたうえで、可能性があるとすれば、その部分を 自ら変換して「私効」化 することが必要です。...

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新推計値を考える!
新しい人口予測( 将来推計人口 )が、4月10日、国立社会保障・人口問題研究所から公表されました。 最も可能性の高いと推計される「 中位値 」では、2053年に1億人を割り、2100年に6000万人まで減っていきます。 一番高く推測された「 高位値 」では、2061年に1億人を割り、2100年に7400万人にまで減っていきます。 最も低く推測された「 低位値 」では、2047年に1億人を割り、2100年に4800万人にまで減っていきます。 いずれも減少傾向が続くことには変わりはありませんが、前回2012年の予...

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新商品の“共効”をしなやかにチェックする!
生活民の差汎化対応で、最初に求められる行動は、「企業の提案する新“共効”を、そのまま受け入れず、 個効、私効としてチェックする 」ことです。 新共効には、 新機能、新記号、新体感、新遊戯、新真摯 などがありますが、これらが生活民にとって、本当にネウチのあるものかどうか、を慎重に検討することが必要です。 企業側では、技術革新の成果やマーケティングリサーチの結果などに基づいて、新たに開発した新商品を開発し、次々に 消費市場へ投入 してきます。 だが、それらはあくまでも供給側からのネウチ提案にすぎませんから、個々の...

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人口減少とどうつきあうか?
5度目の人口減少 が始まって約10年、急激に変化する社会に、私たちはどのようにつきあっていけばいいのでしょうか。 人口回復の可能性については、少子化対策の強化や移民拡大政策の導入など、さまざまな対応案が提唱されていますが、それらの 実現性や効果がどれほどのものなのか 、明確な展望は未だ出されていません。 このブログでも、人口容量と人口抑制装置という視点から、こうした課題について幾度か触れてきましたので、これから改めて整理していきたいと思います。 基本的な展望として、このブログでは、 人口回復の可能性 を次の図...

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差汎化対応の3つの行動
企業側のマーケティング戦略でいえば、 新たなネウチ(共効)を持った新商品 を、消費市場に向けて積極的に提案していくこと、それが 「差汎化」戦略 です、 新たなネウチ(共効)としては、 新機能、新記号、新体感、新遊戯、新真摯 、さらにはこれらをさまざまに組み合わせたネウチを持った新商品や新サービスが代表的です。 (下図では 社会界の9院 をベースにして、代表的な5共効をあげています。) 昨今の消費不況の中で、供給者である企業側は、新しいなネウチ(共効)を持った 道具や情具(情報具) などの開発に熱心であり、さま...

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フランスの出産支援策は日本では効果がない!
これまで見てきたように、ヨーロッパ主要国の人口動向は、合計特殊出生率の高低によって、 2つのグループ に明確に分かれています。 その背景を推定してみますと、次のような事情が浮かんできます。 ①2つのグループが生まれるのは、 人口容量のピークを経験しているか否かの違い です 。容量のピークを超えたドイツ、スペイン、イタリアは低出生率国となり、ピークをまだ超えていないスウェーデン、フランス、イギリスは高出生率国となっています。 ②いいかえれば、低グループでは出生率が低いがゆえに、人口ピークの到来、つまり、 人口容...

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差汎化戦略に対応する!
生活民マーケティングの立場から、差延化戦略に続いて、その対極にある 差汎化戦略への対応策 を考えてみましょう。 差汎化戦略 とは何なのか、企業側からのそれについては、すでに「 差汎化とは何か? 」(2015年9月18日)で述べましたように、社会、価値、同調などを求める 世欲 に応えて、社会的なネウチ(価値=共効)や共同体的な需要を創りだす手法です。 経済学では、いわゆる「 ネウチ(有用性) 」 を「 効用 」という言葉で表していますが、生活民マーケティングでは、この「効用」を次の 3つの次元 に分けて考えてい...

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変曲点への対応が違った!
日本は、食糧の国内自給の上限7200~7500万人が次第に迫ってきた1910~40年代には ナショナリズム と 覇権主義 を強めました。 同じ時期に、ドイツ、イギリス、フランスなど、ヨーロッパ主要国の人口も、図に示したように 停滞を経験 しています。 この40年間は、 第1次世界大戦から第2次世界大戦 に至る時期であり、その影響がさまざまな形で各国の人口に及びました。 一定の人口容量のもとで増加していく人口は、 修正ロジスティック曲線 を辿りますが、その真ん中あたりで急増から漸増へと移行する 変曲点 を通過し...

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「USマーケティング」、改め「生活民(SH)マーケティング」
2016年8月18日に、このブログで「 USマーケティング 」を宣言して以来、フォロワーや友人の皆様から、さまざまなご意見やご批判をいただきました。とりわけ 「 US」という名称には反対 が多かったように思います。 なるほど、と感じていましたが、ここに来て、やはり 修正すべきだ 、と思うようになりました。その理由は次の通りです。 ①「US」という名称はUser Sideを略したものですが、これが United State を想起 させるのでは、とのご批判がありました。それでもいいのでは、と思っていましたが、こ...

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容量オーバー時の対応経験で分かれる!
ヨーロッパ諸国では、人口容量のピークを経験しているか否かによって、合計 特殊出生率の高い国と低い国 の2グループが生まれているようです。 容量のピークを超えた ドイツ、スペイン、イタリア は低出生率国となり、ピークをまだ超えていない スウェーデン、フランス、イギリス は高出生率国だ、ということです。 下に掲げた2つのグラフを改めて比較してみると、このことが容易にわかります。   人口容量のピークの前後が、なぜ出生率に影響するのでしょうか。 低出生率国に入った国々を見て、すぐに気がつくのは、ドイツ、イタリアおよ...
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