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スロウ忍
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スロウ忍と申す。
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トランプ米大統領が主導する世界のエネルギー相場
トランプ米大統領が難民・移民の受け入れ停止や凍結などを命ずる大統領令を出し、入国拒否などにより大きな混乱が起きているようだ。中身は、米国への入国を90日間禁止し、さらに難民資格が認められた人々の入国を120日間停止というもの。 対象となる国は、中東・アフリカのイスラム教国7カ国(イラン、イラク、リビア、ソマリア、スーダン、シリア、イエメン)である。 しかし、奇妙なことに、ここにサウジアラビアは含まれていない。9.11の犯人がサウジアラビア人だったとされているにもかかわらずである。 オバマ政権とはうって変わり、...

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キッシンジャー時代の終わり
今更だが、米大統領選挙ではマスコミの予想に反してトランプ勝利となったようだ。 マスコミの多くはヒラリー勝利を予想し、それに連られて我々もそうなるだろうと思わされていたわけだが、ここに来てまさかの結果となった。マスコミの予想が全く当てにならないのは日本も米国も同じようである。 さて、今後注目すべきは親中共・反日の親玉「キッシンジャー」の今後であろう。 (続きは下のリンクから) 米大統領選後、キッシンジャーが大好きな中国の習近平に会いに行っているタイミングで、大統領選に勝利したトランプ次期大統領は台湾総統と電話会...

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米大統領選2016:共和党と民主党のスパイ同士の戦い?
米大統領選2016が来週11月8日に控えている。 ヒラリー・クリントンとドナルド・トランプ候補の戦いだが、現時点ではどうやら拮抗しているらしい。 個人的にはヒラリー・クリントンが勝利するだろうと見ているし、その方が日本にとってはマシだと思うのだが、この状況ならまさかの展開もありうるわけだ。 (続きは下のリンクから) 父親がThe共和党員というような父親に育てられ、元共和党員だったヒラリー。 対し、似非保守全開で元々民主党の大統領候補として出馬したこともあったトランプ。 どうも両党のスパイ同士の戦いのように見え...

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参院選2016で改憲勢力が2/3超という順当な結果、次のスコープは国民投票
日曜日(7/10)に行われた参院選も与党(自民、公明)そして大阪維新などの改憲勢力で2/3を超えるという順当な結果に終わり、次はいよいよ改憲のための国民投票がターゲットとなる。 NHKなどの反日メディアは「改憲勢力は2/3に届かず」などとネット上で報じていたが、それは無党派を含めていない数である。なぜわざわざそのような報道をしたのかわからないが、まぁ主たる視聴者(今どきテレビでしか情報を得られない情弱層)に配慮したのだろう。 しかし全体的に見れば順当な結果だったとはいえ、沖縄に注目すれば自民敗北という酷い結果...

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パナマ運河の拡張工事完了とエネルギー安全保障の強化
現地時間の6月26日、パナマ運河の拡張工事が完了した。国内ニュースの扱いは小さいが、これは非常に大きなニュースである。 パナマ運河の拡張により大型のタンカーの通行が可能となる。貨物量は3倍に増えるようだ。これにより輸送日数と輸送コストが大幅に削減されることが予想される。 特に注目されているのは 「LNG船」が通行可能となる ことだろう。これはエネルギー価格の低下によって日本経済に福音を齎すことを意味する。そして水素社会への転換を後押しすることにも繋がるだろう。 安全保障上の観点からも特定国に依存しないエネルギ...

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BREXIT実現で必死な反日親中派
英国の国民投票で英国のEU離脱(BREXIT)が遂に現実のものとなったようである。これによりEU崩壊は早まったと言えるだろう。 「英国がEUを離脱すれば対EU貿易で不利になり経済が終わる」などという反日親中系のサヨク言論人を見かけるが、それは全く的ハズレである。というのも、実際のところ英国は対EUで 貿易赤字 であるし、BREXITでポンド価値が下がれば貿易競争力が増すことも考えれば、英国にとっては総合的に見てメリットの方が大きいからだ。今後英国は、EUなど相手にせず、現時点でも黒字である対米貿易をこれからも...

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ポスト石油時代に向けた産業構造の変化
久しぶりの投稿である。 今年からついに電力が自由化され、そして来年度からはガスも自由化される。 そしてこのタイミングで自動車の燃費不正の問題が噴出し、また、マイナス金利で地銀が慌てていたりと、何やら巷はずいぶん騒がしいようである。 そういえば、原油価格も暴落し、ただでさえ機能不全のOPECも消滅の兆しが見え始めている。原油価格の下落は、経済構造にも変化を齎しつつある。いや、経済構造の変化が原油価格を適正な位置にまで下げたといえなくもない。最近はだいぶ値を戻してきてはいるが、大きな変化が始まった今となってはもは...

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電通、NHKに燻る真黒な噂。パナマ文書の火消しに必死な朝日新聞
各国の大企業や指導者などがタックスヘイブンを利用している実態を暴いた「パナマ文書」に、反日組織でお馴染みの「NHK」と「電通」の関連会社が掲載されているという噂が立っている。両者とも噂を否定してるが、企業体質から考えればさもありなんといったところだろう。 パナマ文書の噂が事実だったらこれは絶対に許されない行為である。例えばNHKの場合、国民から強制徴収した準税金とも呼べる受信料で経営を成り立たせているわけだが、この血税を海外に流して自らの私腹を肥やしていることになるからだ。 さて、ここに来て反日メディア「朝日...

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日米で進む水素社会構築と原油時代の終焉 米国のガス生産削減を狙うサウジ
サウジアラビア主導の原油安政策で原油価格は1バレル30ドル付近で推移している。サウジアラビアは今後も原油の供給を緩めるつもりはなさそうである。この原油安により、原油生産で経済が成り立っているOPECの赤い国々やロシアは今や経済崩壊寸前のところまで来ている。今後も米国の経済制裁を解除されたイランが同国産の原油を放出することにより、さらなる原油安が進むことになるだろう。 今回のサウジ主導の原油安のメインの狙いは「ロシア潰し」であると当ブログでは以前から見做している。 だが、サウジの狙いはそれだけではないと見ている...
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