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日本サイトラインシステムズ株式会社
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セキュリティ・コンプライアンス・モニタリングとリアルタイム・パフォーマンス・モニタリングの統合
セキュリティ・コンプライアンス・モニタリングとリアルタイム・パフォーマンス・モニタリングの統合

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日本ストラタステクノロジー株式会社の本多様が、 本日9月16日のアプリケーション・パフォーマンス2016で講演されます。 (link: http://www.sightlinesystems.co.jp/news_and_events/events/2016/090701.html) sightlinesystems.co.jp/news_and_event…

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日本ストラタステクノロジー株式会社の本多様がSecurity Days 2016において、継続的なセキュリティ・コンプライアンス・モニタリング実現のために~米国政府機関のCDMプログラムの実践~
との講演をされます。
http://www.sightlinesystems.co.jp/news_and_events/events/2016/022901.html

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あけましておめでとうございます。
2016年もよろしくお願いいたします。
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HAPPY HOLIDAYS FROM SIGHTLINE 2015

We wish you a Merry Christmas and a happy and healthy New Year.
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日本サイトラインシステムズと日本ストラタステクノロジー、
米国政府機関のセキュリティプログラムCDMによる
継続的なセキュリティ・コンプライアンス・モニタリングの可用性製品で提携
「SightLine EDM」「SightLine ACE」と「Stratus everRun Enterprise」との組合せによる、
フォールト・トレラント化したセキュリティ・コンプライアンス・モニタリングを実現
http://www.sightlinesystems.co.jp/press/2015/120201.html

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米国サイトラインシステムズからCEO Brandon Witteが緊急来日。挨拶をさせていただきます。
会場でお会いしましょう。
http://www.sightlinesystems.co.jp/news_and_events/events/2015/111601.html
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2015-11-30
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EDM4.2販売開始:ITインフラに対するキャパシティ・プランニングの自動化製品

ITインフラに対するキャパシティ・プランニングの自動化製品を販売開始
― 新モジュール「SIGHTLINE FORSIGHT」の追加によりキャパシティ・プランニングの自動化を実現  ―


日本サイトラインシステムズ株式会社(本社:東京都港区芝 代表取締役社長:中川 優介)は、エンタープライズ・パフォーマンス・マネジメント製品の最新版「Enterprise Data Manager (EDM) 4.2」を、2015年12月より発売開始を発表致します。
リアルタイム・パフォーマンス・モニタリング分野において実績のあるEDMの最新版となる「EDM4.2」は、シミュレーション機能を実装した新モジュール「SightLine ForSight」の追加により、従来のリアルタイム・パフォーマンス・モニタリングや「SightLine ACE」によるセキュリティ・コンプライアンス・モニタリングに加え、キャパシティ・プランニングの自動化を実現することが可能となりました。


キャパシティ・プランニング

企業収益を向上するには、ITインフラストラクチャへの投資を適時適切に行うことが非常に重要です。市場やユーザーのニーズは日々劇的に変化しており、安定したサービス・デリバリを継続的に維持することの重要性が増しているとともに、困難な状況になっています。
サービスレベルの障害を避けるために、ITシステムのハードウェアやネットワークのキャパシティを、理論的根拠もなしに単純に増設していく方法は、単なる場当たり的な方法論でありビジネス・ゴールを達成する最良の手段ではありません。
キャパシティ分析は複雑で工数のかかる作業であり、技術的、統計的な両方のスキルを持つアナリストのチームを必要とします。さらに当然ながら手作業によるキャパシティ分析はコストがかかり、再現可能なプロセス定義は容易ではありません。
キャパシティ・プランニングの自動化を実現する、SightLine ForSightは、企業が一貫したサービスレベル維持と最適ROIを確保するための、ITインフラストラクチャに関するキャパシティ・マネジメントを最適化することを可能にします。


SightLine ForSight

SightLine ForSightは、
従来、高度な知識や事前調査が必要であった、シミュレーションに必要なモデル定義、コンフィグレーション定義、負荷定義を手動設定することなく、IT予測プロセス(IT forecasting process)を実行することができます。定義スケジュール(日/週/月/3ヶ月/6ヶ月/年)に基づいて、複数システムに関する重要なリソース(メモリ、ディスク、CPUなど)のキャパシティが超過/不足する状況を事前に予測することができます。また、予測/実績比較機能により、過去の予測と実績データを比較表示することができ、予測通りの動作をしているか確認することが可能です。

ダイナミック・アラート
キャパシティ・レポート(予測アラート)
予測レポート(フォーキャスト・レポート)

プレスリリース全文:
http://www.sightlinesystems.co.jp/press/2015/112701.html
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2015-11-29
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 パートナー様講演
米国政府機関のセキュリティプログラムCDMによるセキュリティの実践

米国政府機関のセキュリティプログラムCDMによるセキュリティの実践
- 継続的なセキュリティ・コンプライアンス・モニタリングと可用性に関して -

日本ストラタステクノロジー株式会社 ソフトウェア事業部 システム担当部長 本多 章郎 様が、「BCN Conference 2015」イベントにて、「米国政府機関のセキュリティプログラムCDMによるセキュリティの実践」という題目で講演されます。
Stratusの堅牢なフェールトレラントのシステム基盤とSightLineのセキュリティ・コンプライアンス・モニタリングとを組合わせたソリューションにより、政府機関のみならず企業における24Hx365の継続的セキュリティ・コンプライアンス・モニタリングが可能であることのご紹介をされます。

講演紹介からの引用
米国では、NIST(アメリカ国立標準技術研究所)がFISMA(連邦情報セキュリティマネジメント法)導入プロジェクトを推進し、その関連文書も策定されてきました。その成果といえる、DHS(米国国土安全保障省)によるCDMプログラムが2013年に策定され、連邦政府機関は導入を進めています。
今後、米国省庁、政府系関連企業とビジネスを行う日本企業もそれらに準拠する必要の可能性があり、また国内の一般企業においてもCDMプロラムで規定する72時間ごとのセキュリティ・コンプライアンス・モニタリングは企業ブランドを維持、向上する上で非常に大きな価値があります。
本講演では、セキュリティ・コンプライアンス・モニタリングの確実な実現方法を、わかりやすく解説いたします。

http://www.sightlinesystems.co.jp/news_and_events/events/2015/111601.html

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SightLineソリューションDHS CDMに認定
(米国発プレスリリース)

SightLine Systemsモニタリング・ソリューションが国土安全保障省のCDMプログラム対応と認定

オペレーショナル・セキュリティ、ルートコーズ・アナリシスおよびパフォーマンス・マネジメントにフォーカスしたリアルタイム・オペレーション・インテリジェンス・ソリューション・カンパニーであるSightLine Systems(Fairfax, VA, CEO:Brandon Witte)は、同社のSightLine統合モニタリング・ソリューションが、DHS(国土安全保障省)により、CDM(継続的な診断と緩和)のBPA(ブランケット購入契約)での使用を承認されたことを発表しました。

http://blog.sightlinesystems.co.jp/2015/11/news-sightline-dhs-cdm-approved.html

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DHS CDM(1/)
DHS(米国国土安全保障省)/CDM(Continuous Diagnostics and Mitigation)(継続的な診断と緩和)

米国政府により、2002年に策定された、FISMA(FISMA:Federal Information Security Management Act of 2002(連邦情報セキュリティマネジメント法)と呼ばれる法律を策定し、それにしたがNIST(米国国立標準技術研究所: National Institute of Standards and Technology)が、「FISMA導入プロジェクト (The FISMA Implementation Project)」 を立ち上げ、情報セキュリティに関連する様々な標準規格(FIPS)、ガイドライン(SP800シリーズ)の策定を行いました。

CDM(Continuous Diagnostics and Mitigation)(継続的な診断と緩和)とは、DHS(米国国土安全保障省)が、それらの成果物を活用し米国政府のサイバーセキュリティ問題に対してプロアクティブな対策を施すことが目的で2013年に策定された、FISMAに従う米国連邦および関連組織に対してのサイバー・セキュリティ・対策プログラムです。

http://mktgblog.sightlinesystems.co.jp/2015/11/dhs-cdm-01.html
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